歴史を知ればオンラインカジノは安心して遊べることがわかります
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※タッチするとデモがスタートして音が出ます。音量注意
最近ではたくさんのオンラインカジノサイトが存在していて、オンラインカジノもそれほど珍しくなくなってきてます。
でも、オンラインカジノを昔からプレイしている人や最近始めたいという人にかかわらず、そもそもオンラインカジノがいつ誕生したのか？といった歴史背景が気になる人もいると思います。
そこで、
- オンラインカジノがいつからあるのか？
- オンラインカジノができたキッカケは？
- オンラインカジノ業界は昔も今も怪しくないの？
- 日本でオンラインカジノが増えたキッカケは？
- オンラインカジノの取り扱いは？遊んで大丈夫なの？
というオンラインカジノの歴史についてまとめました。
「オンラインカジノは何だか怪しい」と思っている人は、オンラインカジノの歴史を知ることで、オンラインカジノで遊んでも問題ないということが理解できると思います。
オンラインカジノの誕生は1994年
オンラインカジノはオンライン（インターネット）を使って遊ぶカジノゲームのことです。つまり、インターネットが普及しないとオンラインカジノを利用することはできません。
では、インターネットが生まれて普及し始めたのはいつなの？
それは1960年代で、それから約30年後の1994年にイギリス連邦加盟国のひとつであるアンティグア・バーブーダがオンラインカジノ運営者にライセンスを発行する法律を制定しました。
運営ライセンスを法律に基づいて発行するということは「合法である」ことであり、「公然に」オンラインカジノを利用できることになりました。
ちなみに、アンティグア・バーブーダとはカリブ海に浮かぶ、小さな島々から構成されている独立連邦国です。
オンラインカジノ運営のスタート
オンラインカジノができたキッカケは税収財源の確保のため
なぜ、カリブ海に浮かぶ小国がオンラインカジノ運営者にライセンスを発行すると名乗りを上げたのでしょうか？
それは、税収財源の確保のためです。
税収を支える産業がないカリブ海に浮かぶ小国にとって、オンラインカジノのライセンス料は重要な税収の財源となります。そのため、オンラインカジノの運営ライセンスをビジネスとして参加することになったことがオンラインカジノというサービス制度ができたキッカケとなったわけです。
世界初のオンラインカジノのソフトウェア
そして、同年（1994年）にはイングランドとアイルランドの中間にあるマン島において、世界初となるオンラインカジノ向けのソフトウェア会社「マイクロゲーミング社」が誕生しました。
オンラインカジノができるようになるには、運営ライセンスとともにソフトウェアは欠かすことができません。このオンラインカジノのソフトウェアを世界で初めて開発したのが、マン島が拠点の「Microgaming（マイクロゲーミング）」と呼ばれる企業です。
この企業がスゴイと思うのはアンティグア・バーブーダが世界初のオンラインカジノ運営ライセンスを発行した同年に設立され、世界初のオンラインカジノを作り出したということ。つまり、オンラインカジノ運営ライセンスの法律が成立することを先読みして、着々と準備をしていた「先見の明があった」というところです。
また、その後も（言い方は悪いかもしれないですが）まさに"抜け目のない"運営方法で一流企業になりました。
具体的に言うと、オンラインカジノ運営会社にゲームソフトを提供する契約をするにあたっては独自の審査基準を設けているとのことで、その基準を満たすオンラインカジノ運営会社としか契約しないそうです。そのため、マイクロゲーミング社の信頼性は非常に高く、その信頼性の証として映画『ターミネーター』や『ジュラシックパーク』ともコラボしています。マイクロゲーミング社はまともなサービスを提供している会社ということであり、アヤシイ企業ならこのようなことはあり得ないです。
そのため、現在、マイクロゲーミング社はゲームソフトウェア業界の最大手として君臨しており、アメリカのギャンブル専門誌「Gambling Online Magazine（ギャンブリング・オンライン・マガジン）」で行われている「ベストオンラインカジノ賞」も5年連続受賞しています。
世界初のオンランカジノの決済サービス
話をオンラインカジノが誕生した頃に戻します。
オンラインカジノの「運営ライセンス」制度と、オンラインカジノゲームの「ソフトウェアの提供」ができるようになれば、オンラインカジノが利用できるようになるかといえば、そうはいきません。
これらに加えて、リアルマネーをオンライン上に預け入れるためのセキュリティーがしっかりした「決済サービス」が必要です。決済サービスが整っていなければ、安全にお金のやり取りができず、オンラインカジノの運営は難しいです。
この決済サービスについては、運営ライセンスとソフトウェア会社ができてから2年後の1996年に「クリプトロジック社」がリアルマネーをオンライン上に預け入れるためのセキュリティーがしっかり守られた、オンライン決済サービスの提供を開始しました。
ちなみに、運営ライセンスとソフトウェア会社ができた1994年から1996年までの2年間はセキュリティーに不備がある決済が行われていたわけです。例えば、
- 賞金や勝利金の未払い
- 不当なアカウント凍結
- オンラインカジノ運営業者の夜逃げ
- イカサマ等の不正操作
などのほか、悪徳決済サービスも横行していたようで、オンラインカジノプレイヤーを苦しめた悪徳オンラインカジノサイトも存在しました。
そのため、今でもネットでオンラインカジノのことを検索すると、「オンラインカジノ イカサマ」や「オンラインカジノ 不正」というキーワードが出てくるわけです。
しかし、現在では、現在では不正取り締まりの強化やライセンス発行国の審査基準引き上げ、さらに、オンラインカジノをフェアな立場から審査するNPO（非営利組織）の「eCOGRA」という第三者機関の参入によって、そのような悪徳オンラインカジノサイトはほぼ皆無となりました。
世界初のオンラインカジノサイト
世界初のオンラインカジノサイトは、1996年にオンライン決済ソフトを作った「クリプトロジック社」の子会社である「WagerLogic（ウェイジャーロジック）社」がつくった「インターカジノ」です。
このインターカジノの登場をキッカケに数多くのオンラインカジノサイトが世界各地で生まれました。例えば、1998年には本場のランドカジノではお馴染みだった「ジャックポット」のシステムがオンラインカジノに登場しました。「メガムーラ」などの有名なカジノゲームが誕生することになるジャックポットは14億円以上の大当たりを出すなどしたこともあって注目を集めました。また、1999年には他のプレイヤーと一緒に遊戯できる「マルチプレイヤーテーブル」が誕生しました。
現在、インターカジノは老舗オンラインカジノサイトとして認知されており、多くのプレイヤーから支持されているわけですが、このインターカジノはクリプトロジック社とアマヤゲーミンググループという会社の2社が合併して出来た「インターテイングループ」によって所有されています。
このインターテイングループは、世界中でテレビCMを流す大企業で、日本で最もプレイヤーが多いとされているベラジョンカジノを運営する「Vera＆Johnグループ」の親会社でもあります。
オンラインカジノ業界の健全化
オンラインカジノ業界の創成期は安全でなかった
先ほど、運営ライセンスとソフトウェア会社ができた1994年から、オンラインカジノの決済サービスが誕生する1996年までの2年間は、オンラインカジノ業界は不正が横行していたと紹介しました。
しかし、すべてのオンラインカジノ運営会社が不正を行っていたわけでなく、真面目にオンラインカジノを営業している運営業者も当然存在しました。そして、彼らにとって悪徳オンラインカジノ業者は迷惑でしかありません。さらに、オンラインカジノの運営ライセンスを与える国の政府や自治領としては、悪徳業者の横行が彼ら反社会的組織への資金源となることで風紀や治安の乱れや税収の減少につながるため、取り締まりをする必要性が生じます。
オンラインカジノ業界健全化の動き
そこで、不正取り締まりの強化やライセンス発行国の審査基準引き上げ、さらに、オンラインカジノをフェアな立場から審査するNPO（非営利組織）の「eCOGRA」という第三者機関が2003年に誕生し活動することによって、そのような悪徳オンラインカジノサイトはほぼ皆無となりました。このeCOGRAは現在も100サイト以上の各オンラインカジノサイトについてチェックを欠かさずに行いプレイヤーの利益を守り続けています。
日本国内でのオンラインカジノの動き
日本語対応の導入
今では言葉の壁を感じることなくプレイできる環境にあるオンラインカジノですが、そもそもオンラインカジノは海外の運営会社が提供しているサービスです（日本国内でオンラインカジノを運営することは違法です）。
海外の運営によるサービスですから、日本人が安心してオンラインカジノを楽しむためには日本語対応は絶対です。やっぱりトラブルや問い合わせをしたい時に日本語でのやり取りができれば心強いですもんね。
そんな日本語対応をいち早く導入したオンラインカジノが「インペリアルカジノ」です。
このインペリアルカジノは1997年に創業し、翌年から日本語対応サービスを開始してきました。日本人プレイヤーを大事にしてくれるオンラインカジノとして高い人気を誇りましたが、2020年3月にオンラインカジノ市場から撤退（クローズ）しました。撤退の原因は、独自開発のソフトウェアによってインペリアルカジノは運営していたのですが、前記のマイクロゲーミング社といったソフトウェア会社のゲームに人気を奪われていったためのようです。
モバイル端末対応で人気に
現在では多くのカジノサイトがモバイル版のサービスを導入しています。
以前のオンラインカジノはパソコンを使ったカジノゲームのプレイに限られていましたが、2011年にはApple社のiPhoneやiPadの人気に火がつきはじめ、オンラインカジノの運営会社がスマートフォンやタブレットなどのモバイル端末に対応したサービスを提供していたことから、オンラインカジノはパソコンからのプレイに限らず、いつでもどこでも気軽に楽しめるカジノサイトとなりました。
日本に参入するオンラインカジノが増えるキッカケになった事件
2017年あたりから日本語対応を導入したオンラインカジノが増えてきました。このオンラインカジノの日本市場への参入の増加のキッカケは2016年に起こった3つの事件です。
- ドリームカジノ事件
- NetBANQ事件
- スマートライブ事件
ドリームカジノ事件
この事件は、日本国内でオンラインカジノを運営することは違法であるにもかかわらず、その拠点が日本国内にあったため摘発されたという事件です。これは摘発されて当然です。
NetBANQ事件
この事件ですが、オークションで偽物のエラーコインを販売したとして兵庫県に住む男性を詐欺容疑で逮捕したとき、押収したパソコンの記録からオンラインカジノプレイヤーであったことが判明し、さらに入出金にあたって日本の決済サービスであるNetBANQを利用していたことから、「NetBANQは賭博の胴元」という嫌疑が生じました。
NetBANQ運営者は容疑を否認し、警察側も容疑を賭博罪ではなく「賭博ほう助」としましたが、その後の処分については明らかになっていません。NetBANQ側に賭博の胴元という証拠はなく、警察の勇み足だったというのが主な見解のようです。その後、NetBANQは閉鎖しました。
スマートライブ事件
オンラインカジノをめぐる日本国内での事件のうち、この「スマートライブ事件」が特にオンラインカジノの日本市場への参入の増加のキッカケとなりました。
この事件は、結果として何の問題もない3名の男性が2016年に逮捕された事件です。国内でオンラインカジノを利用している人が逮捕された初となる事案であり、この3人は賭博罪に問われ、そのうち2人の男性は略式起訴を受け入れて、罰金刑を受けることになりました。
しかし、3人のうちの1人は、略式起訴を受け入れず、裁判で検察と争う姿勢を明確にした結果、男性は不起訴処分となって勝訴を勝ち取りました。この事件により現在の法律ではプレイヤーを賭博罪に問えないということがはっきりしました。これ以降オンラインカジノ利用者が逮捕されるという事件は一度も起きていません。
日本の法律（刑法）にはオンラインカジノに関して直接の規定がないので、オンラインカジノは形式上お取り扱いは、ホワイト（合法）でもブラック（違法）でもない「グレー」という位置づけになっていますが、このスマートライブ事件についての裁判での結果により、オンラインカジノは事実上「合法」と解されることになり、オンラインカジノで遊んでも罰せられることはない（逮捕されない）として安心して遊ぶことができるようになりました。その結果、翌2017年にはオンラインカジノの日本市場への参入が増加しました。
なお、このスマートライブ事件で不起訴を勝ち取った、プロ麻雀士で賭博法専門の津田岳宏弁護士がその見解を詳細に文章を残しています。
https://ameblo.jp/gamblelaw/entry-12235518621.html
津田弁護士の見解の概要は次のとおりです。
- 日本国内の賭博法 ＝ 主に運営者側を罰するものである
- 運営者側のオンラインカジノは合法的に海外ライセンスに基づき運営しているのだから日本の賭博に関する法律で罰することはできない
- プレイヤー側は運営者側が有罪となる捜査に関連して有罪となるものであり、「運営者が有罪でない＝プレイヤーを罰することは出来ない」
日本国内でオンラインカジノを利用しても大丈夫♪
国会答弁で「オンラインカジノは違法」
2022年4月に山口県阿武町で新型コロナ給付金誤振込事件が発生しました。誤送金を受けた男性が振込給付金の全額をオンラインカジノで使ったとして、オンラインカジノが脚光を浴びた事件です。
結果的には、給付金の振込先（オンラインカジノ側である決済サービス代行業者）から全額回収され、対応に当たった弁護士費用の大半を弁済することとなりました。
ただし、この事件の過程で首相が「オンラインカジノは違法なものであり、関係省庁と連携して厳正に取り締まる」と国会答弁しました。
取り締まる法律がないのに違法？
しかし、上記で説明したとおり、日本には現在、オンラインカジノを取り締まるための根拠となる法律はなく形式上は「グレー」という位置づけです。取り締まる法律がない以上、違法判断は法理論上はできません。つまり、オンラインカジノを取り締まる法律がない時点において、司法でない首相と国会議員が「オンラインカジノは違法」と言い切ることはおかしく、法治国家である以上、法律の根拠なくオンラインカジノを取り締まる（禁止する）ことはできるはずがありません。
したがって、現段階では2016年のスマートライブ事件の裁判での判断が踏襲されることになるでしょう。つまり、オンラインカジノで遊んでも問題ないし大丈夫ということです。
※タッチするとデモがスタートして音が出ます。音量注意